【無料セミナーご案内】10/22(火)組織の持続的成長のカギ 思考力強化研修のご紹介 ~変化に強い人材育成を目指す~

【無料セミナーご案内】10/22(火)組織の持続的成長のカギ 思考力強化研修のご紹介

無料セミナー 概要

  • タイトル| 組織の持続的成長のカギ 思考力強化研修のご紹介
          ~変化に強い人材育成を目指す~
  • 開催日時| 2024年10月22日 (火) 18:00 ~ 18:40(17:45~入室可能)
  • 参加費 | 無料
  • 視聴方法| Zoomオンライン配信
  • 申込方法| 下記セミナー詳細またはお申込みボタンから参加予約をお願いいたします

ご予約は、セミナー詳細画面の下部に表示されるボタン「チケットを申し込む」から必要事項を入力ください。送られてきたメールから、当日の「イベント参加」が可能です。

内容・特徴・得られる学び

ビジネスの世界は、かつてないスピードで変化しています。技術革新の加速、グローバル化、AI導入による自動化の進展など、急速に変化する環境に適応することが求められる時代です。このような状況下で、企業が「組織としての競争力」を維持し、「持続的に成長」するためには、「柔軟な創造力」と「自己判断力」を持った人材の育成が欠かせません。その基盤となるスキルとして、先月お伝えした「コミュニケーション力」と「思考力」の強化が挙げられます。今回は、特に「思考力」に注目してご紹介いたします。VUCA時代の到来により、「思考力」にも新たなアプローチが必要になっています。一体、どのような変化が求められているのでしょうか。

従来、経済や社会の変化は比較的緩やかで、問題の原因と結果が明確に結びつくケースが多く見られました。そのため、過去の成功パターンや実績に基づいた思考が有効で、問題解決も既存のフレームワークや手法で対応可能でした。計画・実行力、そして論理的思考が特に重視され、効率性や安定性の追求が組織運営の中心でした。このような背景から、企業の経営スタイルは「トップダウン型」が主流となり、経験者や経営陣による意思決定を現場が確実に実行する形が一般的だったのです。

しかし、VUCA時代とは、変化のスピードや不確実性が高まる「予測困難な時代」です。このような環境では、従来の手法だけでは対処できないケースが増え、従来のロジカルシンキングに加え、アダプティブ(柔軟な適応力)でクリエイティブ(創造的)な発想が求められています。多様で複雑な問題に対処するには、従来の領域を越えたコラボレーションや異なる価値観の受容が不可欠です。したがって、他者との連携や明確なコミュニケーションにより、情報を簡潔かつ明瞭に整理する能力が必要となり、俯瞰力、メタ認知力、クリティカルシンキング(批判的思考)なども非常に重要なスキルとなってきています。

新たな知識やスキルを取り入れ、創造的な発想で問題に取り組み、多様な協働体と共に挑戦し続ける高度な思考力こそが、今後のビジネス成功の鍵となります。また、こうした思考力を持つ「現場の従業員」が、新たな顧客ニーズに即応し続けることが、企業の競争力を押し上げる要因となるのです。もはやリーダーだけでなく、現場のすべてのメンバーがこの柔軟な思考力を高めることが不可欠といえるでしょう。

本セミナーでは、現代における「思考力強化」の重要性を再認識いただくとともに、どのようなスキルやアプローチが現代の企業に求められているのかを具体的に解説いたします。企業の人事担当者様にとって、強固な人材育成プランを構築する一助となれば幸いです。

<レジュメ> 
1)現代のビジネス環境で必要とされる思考力とは
2)事例紹介

このような方におすすめ

・従業員の考える力を育成したいと考えている方
・利益追求型の組織を作りたいと考えている方
・組織の変化対応力をupするための企画を探されている方
・人事、研修企画、現場リーダなど、組織変革のけん引者

講師プロフィール

経営改善や投資ファンド系のコンサルティング会社を経て、2013年6月に株式会社こころみを設立。「コミュニケーション」と「高齢者・医療・介護系マーケティング」の専門家として数々のセミナー出演や執筆活動の他、大学院との共同研究や介護ロボットのAIによる会話エンジンの開発支援などにも携わっている。2022年、事業承継により㈱ヒューマンエナジー代表取締役に就任、経験を活かし講師としても精力的に活動中。

無料セミナー お申込み


【コラム】研修後こそがスタート!学びを現場に定着させるための方法|ビジネスを成功に導く人材育成

学びを現場に定着させる

学びを現場で活かす 研修転移

多くの研修は受講が終わった段階で区切りとされがちですが、実際には研修後のフォローとサポートこそが学びを職場に定着させ、成果を生むための鍵となります。では、どのようにして研修で得た知識やスキルを現場に活かし、長期的な成果を生み出すことができるのでしょうか?具体的な方法をご説明します。


企業における研修は、社員のスキル向上や業務遂行能力の強化を目的とした、重要な人材育成の手段です。しかし、研修で単にスキルを習得させるだけでは不十分です。それを実際の業務に適用し、社員が成果を出すことこそが最も重要です。効果が現場で実証されて初めて、研修が成功したと言えるでしょう。

研修には「やりっぱなし」になるリスクがあります。研修プログラムが終了した後、その学びが実務に反映されず、企業や従業員にとって期待される効果が得られない状況がしばしば発生します。以下に、その具体的なリスクを挙げます。

(1)研修投資の無駄
研修には多大な時間やコストがかかりますが、得た知識やスキルが業務改善に結びつかなければ、その投資は無駄になってしまいます。

(2)従業員のモチベーション低下
研修を受けたにもかかわらず、それを職場で活かす機会がなかったり、サポートが不十分だったりすると、従業員は学びが無駄になったと感じ、モチベーションが低下する可能性があります。

(3)組織の成長停滞
研修の成果が現場に定着しないと、企業全体の成長が阻害されます。例えば、イノベーションが停滞し、新しい製品やサービスの開発が遅れることや、業務効率の改善が進まないことで競争力が低下するリスクがあります。

(4)人材流出
学んだことを実践する機会がない職場環境では、向上心のある優秀な人材が他の機会を求めて退職する可能性があります。

(5)研修の信頼
研修の効果が見られないと、従業員から研修そのものへの信頼が失われ、次回以降の研修参加意欲が低下することがあります。

これらのリスクを避けるためには、研修後のフォローアップや、学んだことを実務に活かすための仕組み作りが必要不可欠です。企業は、研修が単なるイベントで終わらないよう、継続的なサポート体制を整えることが求められます。
今回は、研修が「やりっぱなし」にならないようにするためのポイントや、研修内容を職場で活かすための具体的な手法についてご紹介します。
参考文献: 中原淳・島村公俊・鈴木英智佳・関根雅泰『研修開発入門「研修転移」の理論と実践』(ダイヤモンド社出版社, 2018年)

研修中のワーク

研修で学んだ内容を職場で実際に活かすために重要になるのが「 研修転移 」という概念です。 研修転移 とは、研修で得た知識やスキルを日常業務に応用し、実際の行動改善や業績向上に結びつけるプロセスを指します。研修を単なる一時的なイベントで終わらせず、そこで得た知識やスキルを職場で活かすことが、企業の持続的な成長と発展につながります。研修は、あくまで始まりに過ぎません。研修転移を通じて、学んだことを実務に活用し、日々の業務に変化をもたらすことで、企業は真に価値ある成果を得ることができます。 研修転移 ができなければ、研修はやらない方がよいとすら言えるでしょう。
研修転移 には、研修を一度受講するだけで終わらせず、学んだ内容を実務に繰り返し応用する継続的な取り組みが不可欠です。定期的なフォローアップやフィードバックセッションを通じて、研修で得たスキルや知識を実際の業務に反映させる機会を提供し、振り返りを行うことで、職場に学びを確実に定着させることができます。このプロセスを繰り返すことにより、 研修転移 が促進され、結果として社員のパフォーマンス向上に寄与します。

一方で、多くの企業で、研修で得た知識やスキルを実際の業務に活かすことができていません。なぜ 研修転移 が難しいのでしょうか?

(1)職場環境や文化が障壁となる場合
日々の業務が忙しすぎて新しいスキルを試す余裕がなかったり、従来のやり方に固執する職場風土の下では新しい取り組みが受け入れられない場合があります。また、上司や同僚からのサポートが不足していると、研修で学んだことを実践に移すためのモチベーションが低下し、研修内容が定着しにくくなります。

(2)研修内容を試せないため定着しない
研修が終了した直後は知識が新鮮で意欲も高まっていますが、時間が経つにつれて記憶が薄れ、日常の業務に埋もれてしまうことがよくあります。また、研修内容が現場での具体的な業務に直結していない場合、学びを活かす機会が少なく、結果として実践に結びつかないことも多いです。

(3)組織全体のサポート体制の欠如
研修後に学びを振り返る場がない、もしくはフィードバックがないと、学んだことがそのまま忘れ去られてしまうリスクがあります。研修を受けた社員が職場で孤立しないよう、周囲のサポートが欠かせません。

これらの要因が重なることで、研修後の実践がなされず、 研修転移 が進まないことが多いです。しかし解決策を講じることで、研修の効果を最大限に引き出すことが可能です。次の章では、これらの課題を乗り越えるための具体的な方法について紹介します。

ここからは具体的な方法について紹介します。

(1)上司や同僚のサポート体制の整備
研修後に上司やチームメンバーが積極的にサポートし合う文化を醸成することが重要です。具体的には、リーダー層に研修内容を共有し、実践の場を設けることで、学びが職場に浸透しやすくなります。サポートする側が明確な役割を持ち、サポート体制を整備することで、研修の効果が高まります。部下が受講した研修内容に上司が目を通すこと、ありますか?小さなことですが、情報共有から始めることも有用な手段です。

(2)小さな成功体験を積み重ねる
大きな変化ではなく、日々の業務で実践可能な小さな取り組みから始めることが効果的です。例えば、新しいプロセスを小さなプロジェクトに適用し、徐々にそのやり方を広げていくことで、変化に対する抵抗を減らし、定着を図ります。

(1)実務と連動した研修設計
研修内容を現場の具体的な業務に結びつけることが鍵です。研修中に実際の業務に直結する課題を取り上げ、実践的なシナリオを用いることで、職場での適用がスムーズになります。研修の設計段階で実務の状況を考慮することが、研修内容の定着を促進します。

(2)研修後フォローで学びを確実に定着させる
研修後に定期的なミーティングやフィードバックセッションを設け、学んだ内容を再確認し、実践の機会を確保することが重要です。これは受講者の努力だけで達成できるものではなく、上司のフォローが不可欠です。経験を積んだ部下は研修で得た学びを日常業務にしっかりと定着させ、継続的に活用します。

(1)研修後のサポートシステムの構築
研修終了後に、社内メンター制度やグループディスカッションなど、学んだことを共有・実践するための仕組みを導入します。これにより、研修内容を日常業務に反映しやすくなり、実践の機会が提供され、学びが組織全体に浸透します。

(2)評価システムとの連携
研修の成果を評価制度に組み込み、学んだことを実践した社員に対して評価や報酬を与える仕組みを作ることで、研修内容の実践を促進します。評価システムと研修内容を連携させることで、社員のモチベーションを高め、実践を促進します。

(3)ミニフィードバックセッション
週に一度、5〜10分程度の短いフィードバックセッションを設け、研修内容の実践状況を共有します。例えば、簡単な振り返りの質問を投げかけ、気軽に話し合う場を作ることで、長時間のミーティングを避けながらも研修内容を定着させることができます。定期的な短時間のフィードバックが、継続的な学びの支援となります。

(4)ピアサポートシステムの導入
上司やメンターが負担を感じる場合、同僚同士でのピアサポートを促進します。研修参加者同士がペアやグループで定期的に進捗を確認し合う仕組みを取り入れることで、負担を分散しながらも、短時間でのサポートを実現します。ピアサポートは、社員同士の結束を強化し、学びを共有する機会を提供します。

ニコン株式会社

1917年に設立された日本の光学機器メーカー。かつてはカメラやレンズで世界的に有名でしたが、現在では事業の多角化が進んでいます。半導体露光装置や計測機器を扱う精密機器事業が成長しており、近年はヘルスケア事業も拡大しています。これにより、ニコンはもはや「カメラメーカー」ではなく、幅広い分野で光学技術を応用した精密機器を企画・製造する企業として位置づけられています。
ニコンには伝統的に「指導員」という制度があります。部署内に新卒の新人が配属されるとき、約1年間その指導を、「指導員」が担当するというものです。この指導員制度は、40年以上続く伝統ある仕組みですが、2008年頃から教え方を統一するための改善が行われました。指導員(OJT担当者)は、事前に「指導員研修」を受講します。

1.指導員に対しての事前ウェブアンケート
・未経験者には「指導員になるに当たっての期待と不安」を聞いて、役割に対する関心の喚起と心の準備をしてもらう。
・過去に経験がある社員には「これまでの指導員経験の苦労と工夫」を聞いて、指導員制度の質を向上させています。

2.指導員から上司である課長に対してインタビューし新人育成の方針を共有
・「自分を指導員に任命した理由」
・「キャリアパスを通じて描く1年後の新人の姿」
・「1年間で習得すべき知識・スキル」などを尋ね、今後1年間の具体的な育成計画を作ります。

3.組織ぐるみで育てるための「人脈マップ」を作成
もう一つ、指導員に課せられているのは「人脈マップ」の作成です。これは、新人が仕事でかかわる組織と人を図示したものです。定型的なフォーマットはなく、指導員が自由に作成します。

このマップの良いところは
・新人は、社内のだれに聞けば何が分かるかを知ることができます。
・指導員は新人の育成は職場ぐるみであり、一人で抱え込まなくてもいいという人事部門のメッセージを理解することができます。
・人材マップを参照しながら指導員と新人が話すことで、共通の話題を見つけやすくなります。たとえば、「この人は〇〇の専門家だ」「この人の趣味は〇〇だ」といった情報を共有することで、コミュニケーションのきっかけをつかみやすくなります。

入社半年後のフォロー研修で指導員から新人へ手紙を書いています。
・新人が頑張っているところ
・今後改善が期待できるところ
・1年後、3年後に新人にどうなってほしいのか
これは新人自身が自分を振り返り、アクションプランを立てる上で参考にする人が多く、非常に影響力が大きいようです。そのため、人事部門でも指導員の手紙はすべて目を通し、内容が曖昧なものや、本人をよく見ていないと考えられるものについては、指導員当人に書き直しをお願いすることもあります。

アンケートで指導員として苦労したことや次年度へのアドバイスを聞く
・新人は指導員への感謝と次年度の新人へのアドバイス
・指導員は指導員として苦労したことや次年度へのアドバイス、人事部門への要望
・課長は自身が任命した指導員はどうだったか
指導員を初めて経験した40歳の課長は、その経験を通じて上司から「変わった」と言われるほど柔和になったそうです。課長は「新人との関わりを通じて、自分も多くのことを学びました。指導員の役割は1年で終わりますが、その新人との関係は終わりません。職場が変わっても、何かあれば相談できる関係が続いています」と話しています。

・「この研修は役に立つ」と感じた方は、育成プランに基づき指導したり、研修内容をより実践・活用したりする傾向が見られました。
・満足度が高い参加者は「人材マップ」が充実しており、現場で協力を得た人数も多いことが分かりました。

・ニコンの研修では、研修前と研修後にアンケートを繰り返し実施し、その結果を次回の研修に活用しています。
・受講生の反応を細かく聞き取り、結果をフィードバックしています。
・これにより、研修の実効性を高め、 研修転移 を促進する仕掛けが整っています。
・事前課題を通じて上司にも研修に参加してもらい、上司からの期待を参加者に伝えることで、指導員としての自覚やモチベーションを高めることができます。
・指導員は次の年の指導員にメッセージを送り、新人も次の年の新人にメッセージを送ります。ある年の研修がその年で終わらず、常に次の研修を意識して行われ、研修内容を次の時代に伝えなければならない、という継承性を前提としています。

ニコンではこの研修が10年以上続いていますが、当初は上司や職場メンバーが研修に協力的ではなかったそうです。しかし参加者が増えていくに従って、浸透し、現在ではアンケートで職場が研修に協力的でないという回答がゼロにまでなったといいます。組織文化を変えるというのは時間がかかることですが、長く続ければ組織は変わっていくという好例です。

Step up

これまで、 研修転移 がいかに難しいプロセスであるか、そしてその促進のためにどのような方法が有効であるかを解説してきました。しかし、研修で学んだ知識やスキルを実務に活かし成果を上げることは、短期間で達成できるものではありません。重要なのは、 研修転移 を実現するための「継続的な取り組み」です。
まず、研修は一度受講するだけで終わらせず、学んだ内容を実務に繰り返し応用することが求められます。そのために、定期的なフォローアップやフィードバックが不可欠です。上司や同僚、メンターによる支援があれば、社員は安心して研修内容を実践でき、失敗を恐れず挑戦できる環境が生まれます。このような環境づくりが、研修の効果を最大化するカギとなります。
さらに、研修の成果を評価するシステムを組み込むことも重要です。研修で得たスキルが実際の業務にどれだけ役立ったかを評価し、フィードバックを通じてさらなる改善を図ることで、継続的な成長が可能になります。
最後に、 研修転移 を促進するための取り組みは、単なる一時的なプロジェクトではなく、組織全体で取り組むべき長期的なプロセスです。継続的な努力によって、研修の効果は徐々に現れ、組織の成長や業績向上に大きく貢献します。研修を通じて得た学びを実務に活かし続け、社員と組織の双方が成長できる環境を構築することが持続可能なビジネス成果を支える鍵となるでしょう。

ヒューマンエナジーの「カスタマイズ研修」では、お客様が抱えている課題をお聞きし、目的や組織や人物像を理解して解決案を提示し、個別に研修を組み立てます。カスタマイズ研修には4つの特徴があります。「ビジョン反映型」「社会の変化に対応」「ワークショップ中心」「ゴールまで支援」の4つです。特に「ゴールまで支援」は 研修転移 を実現するための重要なノウハウです。弊社の研修プログラムでは、研修後も継続的にサポートを提供し、職場での実践を促進する仕組みを導入しています。例えば、研修後3か月後に受講生に課題を出します。その課題は、研修で学んだことが現場でどのように活かされているか、どのような効果を感じられているか、その取り組みについて具体的に言語化していただくものです。このプロセスを通じて、受講生は自身の業務を振り返り、学んだことを日常業務で実践し、その効果を測定できることで、モチベーションが高まる効果があります。企業個別の組織課題をお聞きし、 研修転移 を含む効果的な研修やソリューションをご提案させていただきます。お気軽にお問い合わせください。

お客さまの目指す組織・求める人材像を把握した上で、経営ビジョンに沿った研修を実施します。

お客さまのお悩みを伺いながら、VUCA時代に激化する市場競争に対応できる人材と組織を開発します。

受講生同士のコミュニケーションを大切にしながら、互いの考えや気づきを共有することで相互理解を促します。

研修後も伴走し、目指す組織・求める人材像に向き合い続けます。


今回ご紹介した研修の振り返り・評価のサポートや、お客様の課題やご要望に応じて年単位・半年単位での組織変革・人材改革も支援いたします。
企業研修のことならヒューマンエナジーにお気軽にお問い合わせください。

株式会社ヒューマンエナジー
愛知県名古屋市中村区名駅2丁目36番2号 協和ビル604

052-541-5650
お急ぎの方はお電話ください(平日9:00~18:00)

企業研修 研修講師 ヒューマンエナジー堀里恵

株式会社ヒューマンエナジー
人材育成トレーナー、キャリアコンサルタント
堀 里恵(ほり りえ)


【資格】国家資格キャリアコンサルタント、両立支援コーディネーター基礎研修修了

1,000人以上の学生指導経験。就職活動対策講座を通して自信を持って活躍できるキャリアパスを醸成します。エンゲージメント向上研修では目指す組織・求める人材像をヒアリング。お客様と共にプランを作成します。

【セミナー動画】人手不足時代に必要なコミュニケーション研修とは ~リーダー、メンバーそれぞれの強化ポイントと研修事例のご紹介~

【セミナー動画】人手不足時代に必要なコミュニケーション研修とは 

概要

  • タイトル |人手不足時代に必要なコミュニケーション研修とは
        ~リーダー、メンバーそれぞれの強化ポイントと研修事例のご紹介~
  • コンテンツ|
    1. なぜ今、コミュニケーション研修が重要なのか
    2. コミュニケーション研修の強化ポイント
      1) リーダー層向け 2)メンバー向け
    3. 事例紹介
      1) リーダー層向け 2)メンバー向け

セミナー動画

内容・特徴・得られる学び

企業を取り巻く環境が激変する中で、日本の企業にとって人材確保はますます厳しい課題となっています。IoTやAIの活用による業務改革が進む一方で、既存の人材が長期にわたって効果的に職場で活躍するためには、「人材の入れ替わりが激しくなる」ことを前提に、戦略的な社員への働きかけやスキル教育が一層重要になってくるでしょう。

特に企業の発展を支える「自律的活動や成長」を促すためには、すべての能力の「基礎」となる「思考力」と「コミュニケーション力」という二つのスキルを全社員で強化し、「企業の質」の底上げを図ることが求められます(8月28日の無料セミナーで解説)。今回は、その中でも「コミュニケーション力」に焦点を当てます。

「コミュニケーション力」を研修の視点から見ると、以前は「コミュニケーションは重要だ」とは認識されていても、研修の必要性が軽視されていたり、実施されても「ホウレンソウ」のような「効率的な情報伝達力」を期待し、若手社員の意識強化やリーダー研修において「分かりやすい指示・命令の方法」を学ぶ、といった「業務効率化」を目的とした内容が主流でした。

しかし、企業を取り巻く環境が大きく変化し、同じ「コミュニケーション」という言葉でも、「求められる方向性」が大きく変わりつつあることを、改めて学び、理解しておく必要があります。

例えば、長年組織を率いてきた経営者やリーダーにとっては、自分たちが経験してきたものとは異なる、新しいコミュニケーションのあり方が求められる時代と言えます。世代間ギャップやデジタル環境への抵抗をそのままにしておくと、せっかく採用した若手人材が離職することにもなりかねません。変化を意図的に受け入れ、新たなメンバーに早期活躍をしてもらうためには、相手をどのように理解し、どう接するべきかを学ぶことも必要です。いくつもの変化が重なる時代だからこそ、妥協や放置ではなく、リーダーが安心して部下に接するための新たなコミュニケーションスキルの学習が必要とされています。

また、コミュニケーションは双方向で成立するものであり、上層部だけが変わっても、期待する変化にはつながりません。長年の経験から受け身の姿勢に慣れたメンバー達には、計画や内部統制への忠誠心を持ちながらも、進化に向けたコミュニケーションが活性化するように、意識と言動の変化を促す必要があります。まずは、メンバー自身が外部へ視点を向け、自社サービスや経営状況を客観的に見つめ、気づきを得ることが重要です。組織の進化は、個々のモチベーションに密接に関連し、結果的に個人の成長や市場価値の向上にもつながります。さらに、このような企業の取り組み姿勢による成長感は、生き生きと働く社員を増やすだけでなく、近年の若者が就職時に感じやすい「キャリアプランに対する不安」の払拭にもつながり、採用活動を有利に進めるための社風のアピールポイントとなります。 本セミナーでは、上記のようなリーダー層と若手社員にそれぞれ求められるコミュニケーションスキルをテーマに、人事担当者が社内研修を企画・実施する際のポイントを明確にします。セミナーを通じて、コミュニケーション研修の重要性を再認識し、研修内容を効果的に設計するためのインサイトを得ていただければ幸いです。

このような方におすすめ

  • 従業員の考える力を育成したいと考えている方
  • 利益追求型の組織を作りたいと考えている方
  • 組織の変化対応力をupするための企画を探されている方
  • 人事、研修企画、現場リーダなど、組織変革のけん引者

講師プロフィール

経営改善や投資ファンド系のコンサルティング会社を経て、2013年6月に株式会社こころみを設立。「コミュニケーション」と「高齢者・医療・介護系マーケティング」の専門家として数々のセミナー出演や執筆活動の他、大学院との共同研究や介護ロボットのAIによる会話エンジンの開発支援などにも携わっている。2022年、事業承継により㈱ヒューマンエナジー代表取締役に就任、経験を活かし講師としても精力的に活動中。


【セミナー動画】~若手の早期活躍が組織を刺激する~ 自律・成長を加速する若手社員向け研修のご紹介 

概要

  • タイトル | ~若手の早期活躍が組織を刺激する~ 
          自律・成長を加速する若手社員向け研修のご紹介
  • コンテンツ
    1)自律・成長志向型の人材戦略を描く
    2)注力したい研修要素とは
    3)若手の早期活躍が、組織に刺激を生む
    4)事例紹介

セミナー動画

https://youtu.be/hMFauKoSWh4

内容・特徴・得られる学び

日本の企業にとって、労働力の確保はますます困難になっています。
そのため、現在の人材が職場で最大限に活躍し、利益を生み出すためには、さまざまなスキル教育が必要です。

スキルの分類にはいくつかの視点があります。
その一つに、日々先輩から指導を受けながら習得する業種・職種に特化した「専門スキル」があります。
これに対して、「仕事の仕方」や「人との接し方」という、あらゆる業務を遂行する上で必要な「ビジネス基礎スキル」が対比されます。

「ビジネス基礎スキル」は、業種や職種、時代背景に依存しない汎用的なスキルとして「ポータブルスキル」とも呼ばれます。
定年やVUCA時代の激変でキャリアチェンジを求められる場面、また同じ職種でも年齢を重ねていくほど、チームの中での立場上、専門スキルよりも「人としてのスキル」を重視されるケースが高くなるものです。中長期的なキャリアの観点から考えると、誰もが意図して磨いていくべきスキルともいえます。

このポータブルスキルの中でも、特に重要なのが思考力とコミュニケーション力です。
この二つのスキルは、社員が自律的な学習姿勢を持ち、継続的に生産性を高めるために必要です。
さらに、VUCA時代を生き抜くための「変化対応力」にも通じるスキルであり、組織全体としても重視すべきスキルです。

しかし、多くの企業では、リーダー研修として初めてこの種のスキルを強化しようとするケースが多いのが実情です。
リーダーだけが思考力を磨いても、組織的な効果は限定的です。
組織全体でポータブルスキルを強化し、業務遂行スキルの改善・底上げを図ることで、全体の生産性を高めることができます。

今回のセミナーでは、特に若手の早期教育の意義についての考え方と、当社の研修事例をご紹介致します。

このような方におすすめ

  • 従業員の考える力を育成したいと考えている方
  • 利益追求型の組織を作りたいと考えている方
  • 組織の変化対応力をupするための企画を探されている方
  • 人事、研修企画、現場リーダなど、組織変革のけん引者

講師プロフィール

経営改善や投資ファンド系のコンサルティング会社を経て、2013年6月に株式会社こころみを設立。「コミュニケーション」と「高齢者・医療・介護系マーケティング」の専門家として数々のセミナー出演や執筆活動の他、大学院との共同研究や介護ロボットのAIによる会話エンジンの開発支援などにも携わっている。2022年、事業承継により㈱ヒューマンエナジー代表取締役に就任、経験を活かし講師としても精力的に活動中。


【無料セミナーご案内】9/19(木)人手不足時代に必要なコミュニケーション能力とは ~リーダー、メンバーそれぞれの強化ポイントと研修事例のご紹介~ 

【無料セミナーご案内】人手不足時代に必要なコミュニケーション能力とは
     ~リーダー、メンバーそれぞれの強化ポイントと研修事例のご紹介~ 

無料セミナー 概要

  • タイトル| 人手不足時代に必要なコミュニケーション能力とは
          ~リーダー、メンバーそれぞれの強化ポイントと研修事例のご紹介~
  • 開催日時| 2024年9月19日 (木) 18:00 ~ 18:40(17:45~入室可能)
  • 参加費 | 無料
  • 視聴方法| Zoomオンライン配信
  • 申込方法| 下記セミナー詳細またはお申込みボタンから参加予約をお願いいたします

ご予約は、セミナー詳細画面の下部に表示されるボタン「チケットを申し込む」から必要事項を入力ください。送られてきたメールから、当日の「イベント参加」が可能です。

内容・特徴・得られる学び

企業を取り巻く環境が激変する中で、日本の企業にとって人材確保はますます厳しい課題となっています。IoTやAIの活用による業務改革が進む一方で、既存の人材が長期にわたって効果的に職場で活躍するためには、「人材の入れ替わりが激しくなる」ことを前提に、戦略的な社員への働きかけやスキル教育が一層重要になってくるでしょう。

特に企業の発展を支える「自律的活動や成長」を促すためには、すべての能力の「基礎」となる「思考力」と「コミュニケーション力」という二つのスキルを全社員で強化し、「企業の質」の底上げを図ることが求められます(8月28日の無料セミナーで解説)。今回は、その中でも「コミュニケーション力」に焦点を当てます。

「コミュニケーション力」を研修の視点から見ると、以前は「コミュニケーションは重要だ」とは認識されていても、研修の必要性が軽視されていたり、実施されても「ホウレンソウ」のような「効率的な情報伝達力」を期待し、若手社員の意識強化やリーダー研修において「分かりやすい指示・命令の方法」を学ぶ、といった「業務効率化」を目的とした内容が主流でした。

しかし、企業を取り巻く環境が大きく変化し、同じ「コミュニケーション」という言葉でも、「求められる方向性」が大きく変わりつつあることを、改めて学び、理解しておく必要があります。

例えば、長年組織を率いてきた経営者やリーダーにとっては、自分たちが経験してきたものとは異なる、新しいコミュニケーションのあり方が求められる時代と言えます。世代間ギャップやデジタル環境への抵抗をそのままにしておくと、せっかく採用した若手人材が離職することにもなりかねません。変化を意図的に受け入れ、新たなメンバーに早期活躍をしてもらうためには、相手をどのように理解し、どう接するべきかを学ぶことも必要です。いくつもの変化が重なる時代だからこそ、妥協や放置ではなく、リーダーが安心して部下に接するための新たなコミュニケーションスキルの学習が必要とされています。

また、コミュニケーションは双方向で成立するものであり、上層部だけが変わっても、期待する変化にはつながりません。長年の経験から受け身の姿勢に慣れたメンバー達には、計画や内部統制への忠誠心を持ちながらも、進化に向けたコミュニケーションが活性化するように、意識と言動の変化を促す必要があります。まずは、メンバー自身が外部へ視点を向け、自社サービスや経営状況を客観的に見つめ、気づきを得ることが重要です。組織の進化は、個々のモチベーションに密接に関連し、結果的に個人の成長や市場価値の向上にもつながります。

さらに、このような企業の取り組み姿勢による成長感は、生き生きと働く社員を増やすだけでなく、近年の若者が就職時に感じやすい「キャリアプランに対する不安」の払拭にもつながり、採用活動を有利に進めるための社風のアピールポイントとなります。

本セミナーでは、上記のようなリーダー層と若手社員にそれぞれ求められるコミュニケーションスキルをテーマに、人事担当者が社内研修を企画・実施する際のポイントを明確にします。セミナーを通じて、コミュニケーション研修の重要性を再認識し、研修内容を効果的に設計するためのインサイトを得ていただければ幸いです。

<レジュメ> 

  1. なぜ今、コミュニケーション研修が重要なのか
  2. コミュニケーション研修の強化ポイント
    ①リーダー層向け   ②若手社員向け
  3. 事例紹介:カリキュラムと受講者の反応
    ①リーダー層向け   ②若手社員向け

このような方におすすめ

・従業員の考える力を育成したいと考えている方
・利益追求型の組織を作りたいと考えている方
・組織の変化対応力をupするための企画を探されている方
・人事、研修企画、現場リーダなど、組織変革のけん引者

講師プロフィール

経営改善や投資ファンド系のコンサルティング会社を経て、2013年6月に株式会社こころみを設立。「コミュニケーション」と「高齢者・医療・介護系マーケティング」の専門家として数々のセミナー出演や執筆活動の他、大学院との共同研究や介護ロボットのAIによる会話エンジンの開発支援などにも携わっている。2022年、事業承継により㈱ヒューマンエナジー代表取締役に就任、経験を活かし講師としても精力的に活動中。

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【コラム】入社前から始まる人材育成: 内定者フォロー と研修のポイント|ビジネスを成功に導く人材育成

入社前から始まる人材育成: 内定者フォロー と研修のポイント

企業の人材育成担当者にとって、 内定者フォロー は、単なる手続きではなく、企業の将来を左右する重要なステップです。昨今の競争の激しい採用市場では、内定を出した後も継続的に候補者との関係を構築し、彼らが入社を決意するまでのプロセスを支援することが求められています。このプロセスを怠ると、内定者が他社のオファーに心を動かされるリスクが高まり、結果として内定辞退に繋がる可能性が高くなります。
25卒就活生の8月1日時点の内定率は91.2%と前年の同じ時期を4.6ポイント上回り、例年より早いペースで9割を超えました。8月1日時点で就職活動を実施している学生に聞いたところ、内定取得者の46.6%が「志望内容や範囲は変えずに活動する」としており、引き続き就職活動を続けています。
就職みらい研究所 https://shushokumirai.recruit.co.jp/research_article/20240809001/

このように、内定者の約半数が引き続き就職活動を行っている現状や、競合他社に魅力を感じて入社を決めるケースも少なくありません。これらを踏まえると、内定辞退や早期離職を防ぐために、企業側からの内定者フォローは欠かせないと言えます。今回は 内定者フォロー と研修のポイントをご紹介し、その中でも特に効果が高いと私たちが考える、内定者研修について説明します。

複数内定で進む学生の慎重な選択
25卒の内定率が91.2%と非常に高いということは、多くの学生がすでに複数の内定を持っていることを意味します。そのため、学生は自分の条件に合った企業を選ぶ余裕があり、より慎重に判断することができるため、他の企業へ目移りする可能性が高くなります。内定取得者の46.6%が「志望内容や範囲は変えずに活動する」と回答していることからも、内定を持ちながらもさらに良い条件を求めて就職活動を続ける学生が多いことが分かります。

内定者の不安や期待に応える
学生は、内定をもらった後も「本当にこの企業で働くべきか?」といった不安や疑問を持っています。 内定者フォロー を通じて、企業は学生の疑問や不安に応え、企業の魅力やビジョンを改めて伝えることができます。具体的には、内定者向けの説明会や交流イベント、研修などを通じて、会社の雰囲気や実際の働き方を知ってもらうことが重要です。

競争の激化による優秀な人材の確保
内定者フォロー を強化することで、競合他社に優秀な人材を奪われないようにすることができます。特に、優秀な人材は複数の企業から内定をもらうことが一般的であり、フォローの質が最終的な決定に大きな影響を与えることがあります。企業にとって魅力的な環境やキャリアパスを示すことで、学生が他社の内定を辞退して自社を選ぶ確率を高めることができます。

早期離職の防止
内定者フォロー は、入社後の早期離職を防ぐためにも重要です。学生が入社前に企業の価値観や業務内容をよく理解することで、入社後のミスマッチを減らし、早期離職を防ぐことができます。企業との信頼関係を築くことで、社員としての定着率を高めることができます。

企業のイメージ向上
内定者フォロー は企業のイメージアップにもつながります。良いフォローを行うことで、学生からの評価が高まり、企業の評判を高めることができ、結果として将来の採用活動にもプラスの影響を与えます。

内定者の不安解消
定期的なコミュニケーションを通じて、内定者の不安や疑問に対応し、安心感を提供します。内定者同士や先輩社員との交流イベントを開催し、会社への親近感を高め、信頼関係を構築します。

【フォロー方法】
・定期的なメールや電話: 定期的なコミュニケーションを通じて、会社の最新情報や業界の動向を伝えます
・内定者向けSNSグループ:SNSやチャットツールを利用して、内定者同士の交流の場を提供します。
・オンラインイベントの開催: ウェビナーやオンラインミーティングを通じて、会社の文化や価値観を伝えます。

内定者フォロー に関する具体的なスケジュールの例をご紹介します。

10月1日: 内定式 会社のビジョンや今後のスケジュールを説明。期待感を高めます。
中旬: 定期メール配信開始 初回のメールで、今後のコミュニケーションプランやスケジュールを共有。また、業界ニュースや会社の最新情報を伝えます。
下旬: オンラインキックオフミーティング 先輩社員と内定者が初めて顔を合わせるオンラインイベントを開催。自己紹介やキャリアパスの共有を通じて、内定者同士や先輩社員との交流を促進します。
11月中旬: 業界動向の情報発信 業界の最新動向やトレンドを解説。会社がどのように対応しているかを伝えることで、企業への信頼感を高めます。
下旬: SNSグループの活性化 内定者向けのSNSグループで、業界に関するディスカッションや会社のイベント情報を共有。質問や意見交換が活発に行われるように促します。
12月初旬: 定期電話フォローアップ 各内定者に対し、個別に電話でフォローアップを実施。不安や疑問を確認し、対応策を検討・実施します。
中旬: オンライン懇親会 クリスマスや年末をテーマにしたオンライン懇親会を開催。内定者同士の親睦を深めるカジュアルなイベントです。
1月初旬: 新年のご挨拶メール 年始の挨拶とともに、今後の予定や研修情報を共有。内定者の意欲を再度高める機会とします。
下旬: 業界のトレンドの情報発信 新年の業界予測や会社の戦略を説明し、内定者にとって有益な情報を提供します。
2月中旬: 内定者研修 ビジネスマナーや基本的な社会人としての心構えを学ぶ研修を実施。内定者が社会人としての準備を進める機会を提供します。
下旬: 内定者ディスカッションイベント SNSグループやオンラインミーティングを通じて、今後の研修やキャリアについてのディスカッションを開催。内定者が意見を交換し、モチベーションを高める場とします。
3月初旬: 入社直前オリエンテーション オンラインでのオリエンテーションを実施し、入社に向けた最終確認と心構えを共有。内定者が不安なく入社できるようサポートします。
中旬: 入社前最後のフォローアップ電話 各内定者に対して、最終的な質問や懸念点を確認し、必要に応じてアドバイスやサポートを提供します。
下旬: 社内SNSでの入社歓迎メッセージ 内定者に向けた会社全体からの歓迎メッセージをSNSで発信し、入社への期待感を最高潮にします。
4月1日: 入社式 入社式で正式に会社の一員として迎え入れ、これまでのフォローアップの集大成として、内定者がスムーズに業務を開始できるようにサポートします。
こちらはあくまでも参考例です。全てを実施する必要はなく、自社に合ったものをピックアップし、適切なタイミングで実施していただけたらと思います。

会社や業務の魅力を伝える
会社のビジョンや文化、福利厚生制度など、会社の魅力を具体的に伝えます。彼らが入社後どのような仕事をするのか実際の業務内容について詳しく説明し、入社前に不安を軽減します。さらに先輩社員の成功事例やキャリアパスの紹介を通じて、将来の展望を描いてもらいます。

内定者の意欲を維持する
人材育成担当者からの定期的なメールや電話、情報発信、内定者同士のSNSやチャットツールの利用の他に内定者向けの研修を通じて、会社への期待感やモチベーションを高めます。内定者研修を実施することで数か月後に同期となるメンバーとのコミュニケーションを通じて社会人に必要な心構えやスキルを学ぶ機会を提供します。

家族の理解を得る
内定者の家族にも会社の魅力を理解していただきます。具体的には家族向け資料やニュースレターを送付し、会社の最新情報を提供します。家族の理解を得ることで内定者の安心感や満足度が高まります。これにより、会社へのロイヤルティが強化されます。

入社後のフォロー体制を明確にする
入社後の研修プログラムやサポート体制を事前に説明し、安心感を持ってもらいます。メンター制度や定期的な面談を計画し、入社後も継続的にフォローします。内定者が入社後の状況をイメージしやすくなり、社会人としてスムーズにスタートできる効果が見込めます。

内定者フォロー の中でも研修の実施は企業側にとって企業文化の早期適応を可能にする有用な手段です。また、離職リスクを低減し、チームワークの強化に繋がります。内定者側にとっては、研修を通じて不安を解消して入社できるようになり、企業理解が深まります。さらに、人間関係を円滑に構築でき、キャリア目標が明確になるというメリットがあります。内定者研修を実施する場合は以下のポイントを基に実施内容の検討を進めていきましょう。

目的の明確化
研修を通じて何を達成したいのか(例:モチベーション向上、スキル習得、企業理解の促進)を明確に設定することが重要です。

研修内容の適切さ
内定者の現状や現場配属後の状況を想定した実践的で有益な内容を提供する必要があります。内定者は学生であり、社会人経験がほとんどない、あるいは全くないため、基本的なビジネスマナーや企業での働き方についての知識が不足していることが多いです。そのためビジネスマナーの習得、基本的なコミュニケーションスキル、自己管理や時間管理の基本を学ぶことをおすすめします。

コミュニケーションの促進
内定者同士、または先輩社員や経営陣との交流の機会を設け、ネットワークを構築できるようにします。この時、可能なら対面での交流をおすすめします。その理由は表情やジェスチャー、姿勢、視線などの非言語的な要素が豊かで、相手の感情や意図をより正確に理解できることや、質問や疑問が生じた際、その場で即座に反応が得られ、誤解やコミュニケーションの齟齬が生じにくいからです。直接対面することで、より深い信頼関係や人間関係を築きやすくなる効果もあります。

研修後のアンケートを実施
研修後に内定者からアンケートを実施。フィードバックを収集し、彼らの期待や不安を把握します。これにより、内定者が感じている疑問や課題を早期に解決することができます。さらに今後の研修内容やフォローアップに反映させることが重要です。

柔軟な対応
内定者のニーズや状況に応じて、研修内容や形式を柔軟に調整し、効果を最大化する工夫を行います。

内定者同士の絆の強化
内定者研修を通じて、同期となるメンバー同士が早い段階で交流を深めることができます。これにより、入社後にお互いを支え合い、協力しながら働ける強固なチームワークが形成されます。

会社への帰属意識の向上
研修を通じて会社のビジョンや価値観に触れることで、内定者が自分自身の役割や貢献を実感しやすくなり、会社への帰属意識や忠誠心が高まります。これにより、内定辞退や早期離職のリスクも軽減されます。

社会人としての心構えの醸成
研修でビジネスマナーや基本的な社会人としての心構えを学ぶことで、入社後の適応がスムーズになります。内定者は自信を持って新たな環境に飛び込み、積極的に業務に取り組む姿勢が身につきます。

スキルアップによる即戦力化
研修を通じて業務に必要な基礎スキルや知識を習得することで、内定者が入社後すぐに実践的な業務に対応できるようになります。これにより、早期からのパフォーマンス発揮が期待できます。

コミュニケーション能力の向上
グループワークやディスカッションを通じて、内定者のコミュニケーション能力が高まります。これにより、職場での円滑な人間関係構築や、効果的なチーム活動に貢献できるようになります。

モチベーションの維持・向上
研修での成功体験や、他の内定者との交流を通じて、入社までの期間にモチベーションが高まります。また、会社の期待を感じることで、前向きに入社を迎える姿勢が強化されます。

入社後のギャップの軽減
研修を通じて業務内容や会社の文化に事前に触れることで、入社後のギャップを減らし、ストレスの少ない適応が可能になります。これにより、離職率の低下にも繋がります。

これらの効果により、内定者研修は単に入社準備としての役割を果たすだけでなく、企業全体の生産性向上や長期的な人材育成にも寄与する重要なプロセスとなります。

研修内容の役割分担
研修内容については、新入社員研修で行うべき重要な事項を重複させず、内定者研修では基本的な内容や、早期に知っておくべき情報に焦点を当てます。例えば、社会人としての心構え、ビジネスマナーの重要性や基本、コミュニケーション力などです。これにより、新入社員研修ではより高度で実践的な内容に集中できるようになります。

新入社員研修との相乗効果
内定者研修を充実させることで、新入社員研修の内容を薄めるのではなく、むしろ効率的に進めることが可能になります。内定者がすでに基本的な知識を習得しているため、新入社員研修では応用や実践により多くの時間を割くことができ、研修の質をさらに高めることができます。例えば、電話応対の練習に十分な時間を確保し、基本的な電話応対スキルを習得した上で、緊急時やクレーム対応など、現場で求められる対応力や判断力を養うための実践的な練習を繰り返し行います。これにより、新入社員が自信を持って現場にデビューできるようサポートします。

内定者フォロー は、内定辞退や早期離職を防ぐために非常に重要な施策です。企業はフォローを通じて内定者に対する理解を深め、信頼関係を築くことで、優秀な人材を確保し、組織としての成長を促進することができます。内定者は企業との接点を持ち続けることで、企業に対する期待や信頼度が高まります。これが入社までのモチベーション維持に繋がったり、企業へのエンゲージメントを高める効果もあります。 内定者フォロー は企業にとっても内定者にとっても重要な取り組みです。

ヒューマンエナジーの「カスタマイズ研修」では、お客様が抱えている課題をお聞きし、目的や組織や人物像を理解して解決案を提示し、個別に研修を組み立てます。カスタマイズ研修には4つの特徴があります。「ビジョン反映型」「社会の変化に対応」「ワークショップ中心」「ゴールまで支援」の4つです。今回の内容との関連でいえば、内定者研修の実施についてヒアリングする中で3.内定者研修の実施ポイントを基にプログラムを構築し、 内定者フォロー の施策の一環として提案いたします。研修内容や実施タイミングはお客様によって異なります。企業個別の課題をお聞きし、効果的な研修をご提案させていただきます。お気軽にお問い合わせください。

お客さまの目指す組織・求める人材像を把握した上で、経営ビジョンに沿った研修を実施します。

お客さまのお悩みを伺いながら、VUCA時代に激化する市場競争に対応できる人材と組織を開発します。

受講生同士のコミュニケーションを大切にしながら、互いの考えや気づきを共有することで相互理解を促します。

研修後も伴走し、目指す組織・求める人材像に向き合い続けます。


お客様の課題やご要望に応じて年単位・半年単位での組織変革・人材改革も支援いたします。
企業研修のことならヒューマンエナジーにお気軽にお問い合わせください。

株式会社ヒューマンエナジー
愛知県名古屋市中村区名駅2丁目36番2号 協和ビル604

052-541-5650
お急ぎの方はお電話ください(平日9:00~18:00)

企業研修 研修講師 ヒューマンエナジー堀里恵

株式会社ヒューマンエナジー
人材育成トレーナー、キャリアコンサルタント
堀 里恵(ほり りえ)


【資格】国家資格キャリアコンサルタント、両立支援コーディネーター基礎研修修了

1,000人以上の学生指導経験。就職活動対策講座を通して自信を持って活躍できるキャリアパスを醸成します。エンゲージメント向上研修では目指す組織・求める人材像をヒアリング。お客様と共にプランを作成します。

【無料セミナーご案内】8/28(水)~若手の早期活躍が組織を刺激する~ 自律・成長を加速する 若手社員向け研修のご紹介 

【無料セミナーご案内】~若手の早期活躍が組織を刺激する~ 
            自律・成長を加速する 若手社員向け研修のご紹介

無料セミナー 概要

  • タイトル| ~若手の早期活躍が組織を刺激する~
          自律・成長を加速する 若手社員向け研修のご紹介
  • 開催日時| 2024年8月28日 (水) 18:00 ~ 18:40(17:45~入室可能)
  • 参加費 | 無料
  • 視聴方法| Zoomオンライン配信
  • 申込方法| 下記セミナー詳細またはお申込みボタンから参加予約をお願いいたします

ご予約は、セミナー詳細画面の下部に表示されるボタン「チケットを申し込む」から必要事項を入力ください。送られてきたメールから、当日の「イベント参加」が可能です。

内容・特徴・得られる学び

日本の企業にとって、労働力の確保はますます困難になっています。
そのため、現在の人材が職場で最大限に活躍し、利益を生み出すためには、さまざまなスキル教育が必要です。

スキルの分類にはいくつかの視点があります。
その一つに、日々先輩から指導を受けながら習得する業種・職種に特化した「専門スキル」があります。これに対して、「仕事の仕方」や「人との接し方」という、あらゆる業務を遂行する上で必要な「ビジネス基礎スキル」が対比されます。

「ビジネス基礎スキル」は、業種や職種、時代背景に依存しない汎用的なスキルとして「ポータブルスキル」とも呼ばれます。定年やVUCA時代の激変でキャリアチェンジを求められる場面、また同じ職種でも年齢を重ねていくほど、チームの中での立場上、専門スキルよりも「人としてのスキル」が重視されるケースが高くなるものです。中長期的なキャリアの観点から考えると、誰もが意図して磨いていくべきスキルともいえます。
 
このポータブルスキルの中でも、特に重要なのが「思考力」と「コミュニケーション力」です。
この二つのスキルは、社員が自律的な学習姿勢を持ち、継続的に生産性を高めるためにも必要です。そしてVUCA時代を生き抜くための「変化対応力」にも通じるスキルであり、組織全体としても重視すべきスキルです。
 
しかし、多くの企業では、リーダー研修として初めてこの種のスキルを強化しようとするケースが多いのが実情です。リーダーだけが思考力を磨いても、組織的な効果は限定的です。
組織全体でポータブルスキルを強化し、業務遂行スキルの改善・底上げを図ることで、全体の生産性を高めることができます。
 
今回のセミナーでは、特に若手の早期教育の意義についての考え方と、当社の研修事例をご紹介致します。

レジュメ
1)自律・成長志向型の人材戦略を描く
2)注力したい研修要素
3)若手の早期活躍が、組織に刺激を生む
4)事例紹介

このような方におすすめ

・従業員の考える力を育成したいと考えている方
・利益追求型の組織を作りたいと考えている方
・組織の変化対応力をupするための企画を探されている方
・人事、研修企画、現場リーダなど、組織変革のけん引者

講師プロフィール

経営改善や投資ファンド系のコンサルティング会社を経て、2013年6月に株式会社こころみを設立。「コミュニケーション」と「高齢者・医療・介護系マーケティング」の専門家として数々のセミナー出演や執筆活動の他、大学院との共同研究や介護ロボットのAIによる会話エンジンの開発支援などにも携わっている。2022年、事業承継により㈱ヒューマンエナジー代表取締役に就任、経験を活かし講師としても精力的に活動中。

無料セミナー お申込み


【セミナー動画】若手の成長を支援する上層部・リーダ研修 ~目標達成リーダからサーバントリーダシップへ~

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概要

  • タイトル | 若手の成長を支援する上層部・リーダ研修
           ~目標達成リーダからサーバントリーダシップへ~
  • コンテンツ|
    1) 若者の「すぐ辞めてしまう」心理
    2) 採用困難な状況で成長する企業
    3) 教育と環境づくり
    4) 事例紹介

セミナー動画

内容・特徴・得られる学び

日本における企業の人材をめぐる環境において、少子高齢化の進行にともない新卒だけでなく即戦力となる中途社員も含めた労働力確保がいっそう困難となっています。人材不足が原因で倒産・規模縮小をする企業も増加しています。

なんとか人員数を維持できたとしても、賃金の高騰や働き方改革の浸透により、従来のような長時間労働や、プライベートを犠牲にした自己成長に期待することもできません。

このような状況において企業が利益を出していくためには、2つの施策が重要となります。

一つは、採用者がいかに短時間で職場になじみ利益を出せるようになるか、そのための即効性の高い教育の実現。二つ目は、その後も自立的な学習姿勢を持ち、継続的に生産性を高めていけるような職場の環境づくりです。

いずれも、日常業務や今までの教育体制の延長とは別次元の教育、考え方や文化の変容が求められます。そのためには、まずTOPの意識改革が重要です。

本セミナーでは、当社が実際に行った研修の事例とともに、組織変革の秘訣をお伝えします。明日からできる職場づくりのヒントになれば幸いです。

このような方におすすめ

  • 従業員の考える力を育成したいと考えている方
  • 利益追求型の組織を作りたいと考えている方
  • 組織の変化対応力をupするための企画を探されている方
  • 人事、研修企画、現場リーダなど、組織変革のけん引者

講師プロフィール

経営改善や投資ファンド系のコンサルティング会社を経て、2013年6月に株式会社こころみを設立。「コミュニケーション」と「高齢者・医療・介護系マーケティング」の専門家として数々のセミナー出演や執筆活動の他、大学院との共同研究や介護ロボットのAIによる会話エンジンの開発支援などにも携わっている。2022年、事業承継により㈱ヒューマンエナジー代表取締役に就任、経験を活かし講師としても精力的に活動中。


【研修紹介】 リーダーシップ研修 |課題解決を通じて、変革をリードする力を養う

リーダーシップ研修

昨今の世の中に対して、環境が急速に変化し、先行きが不透明である「VUCA」の時代と言われることが多くなってきています。VUCAとは、Volatility(変動性)、Uncertainty(不確実性)、Complexity(複雑性)、Ambiguity(曖昧性)の頭文字を取った言葉で、私たちが直面する多くの課題や問題のことです。このような時代において、組織や社会が成功し続けるためには、一人一人のリーダーシップが極めて重要です。
リーダーシップとは、特定の役職や地位にある人だけに求められるものではありません。むしろ、すべての人が自分の役割や立場においてリーダーシップを発揮することが求められます。
弊社では一人一人の状況に応じて必要なリーダーシップを発揮するために必要な知識、スキルを学んでいただく研修をご提供しています。
今回は弊社が提供している リーダーシップ研修 についてご紹介いたします。

弊社の研修は、実践的かつ理論的なアプローチを取り入れていることが特徴ですが、具体的には以下の2点について、自ら考えられるように導くことで実現します。
1. 理論と自分の現場がどのように紐づくか
2. 理屈だけでなく、現場で何を実践するか

研修の第一の特徴は、リーダーシップ理論を自分の現場と結びつけることです。弊社の研修では、以下の方法でこれを実現します。まず理論が、具体的な状況でどのように適用されるかを学びます。例えば、サーバントリーダーシップ理論を学んだ後、その理論がどのように日常業務で役立つかを実際の事例を用いて説明します。次に受講者が自分自身のリーダーシップスタイルを思い出し、自分の行動と理論を照らし合わせる機会を提供します。受講者は理論が自身の現場でどのように役立つかを具体的に理解できます。
さらに、他の受講者とのディスカッションを通じて、それぞれの現場で理論がどのように適用されるかを共有し合います。これにより、多様な視点から理論の実践的な応用方法を学ぶことができます。

研修の第二の特徴は、学んだ理論をどのように現場で実践に移すかを考えることです。具体的な方法は以下の通りです。研修中に行った演習やシミュレーションに対して、講師や他の受講者からフィードバックを受けます。このフィードバックを通じて、理論を現場で実践する際の改善点や成功事例を共有します。研修の最終段階では、受講者が学んだ理論を基に具体的なアクションプランを作成します。このプランには、理論をどのように日常業務に組み込むか、具体的なステップや目標が含まれます。これにより、受講者は研修終了後も理論を現場で活用し続けることができます。

ヒューマンエナジーの研修では、全階層で同じテキストを使用しています。新入社員、3年目、5年目、10年目の社員、リーダー、管理者に対しても、基本的なリーダーシップ理論は変わりません。一方でそれをどのように活用するかは各階層・各企業で異なるため、階層ごと・企業ごとに事例や強調すべきポイント、課題の内容を変えて研修を実施します。

指導のポイントは一貫した理論を基に、階層ごとの具体的な事例と実践的なフィードバックを通じて、各階層の社員が効果的にリーダーシップを発揮できるように支援することです。若手、中堅、管理者、それぞれについて代表的な事例をご紹介します。

【若手】
若手に期待するリーダーシップ像は、企業文化や業種・職種によって大きく異なります。例えばサービス業の場合、顧客対応の質を向上させるために、スタッフをまとめてサービスの標準を維持・向上させるリーダーシップが求められます。
アルバイトやパートスタッフをまとめる立場では、若手社員が直面する課題は多岐にわたります。若さゆえにリーダーシップを発揮するのが難しいと感じることもあります。例えば、年上のアルバイトやパートスタッフに指示を出す際に、遠慮してしまったり、相手にうまく伝わらないことがあるかもしれません。また、自身の経験不足から、適切な判断や指導ができないと感じることもあります。こうした課題に対処するため、丁寧なコミュニケーションと信頼関係の構築が求められます。このため、研修では、若手社員がどのように効果的にコミュニケーションを取るか、具体的なスキルとアプローチ方法を学びます。例えば、相手の立場に立って話を聞く技術や、明確かつ簡潔に指示を伝える方法、感謝の気持ちを適切に表現する方法などです。これにより、アルバイトやパートスタッフと良好な関係を築き、リーダーシップを発揮できるようになります。
また、これからリーダーになる人や先輩社員として後輩をどうリードするかについては、フォロワーシップやシェアドリーダーシップの理論も紹介しながら、部下としてのリーダーシップの発揮方法を学びます。

【中堅】
この段階の社員は、専門知識や業務スキルを習得しており、チームリーダーやプロジェクトリーダーとしての役割を求められることが多く、部下や後輩を指導する段階に入っていきます。まだ自分のリーダーシップスタイルが分かっていない人やどのように管理したらいいのか悩んでいる人もいます。そこで、様々なリーダーシップ理論をご紹介し、「このように導く方法が複数あります。自分に置き換えてみて、どう思いますか?」と、問いかけ、自分事としてどのようにリーダーシップを発揮したらいいか考えてもらいます。自分のやり方を言語化する中で、自分のリーダーシップがどういうタイプかを知り、組織の特性を知る時間も設けます。例えば、世話役型のリーダーシップスタイルは、チームメンバーの和を重視し、サポートや協力を重んじますが、目標や方向性があいまいになる可能性があります。この課題を克服するためには、目標や方向性を明確にし、チーム全体のパフォーマンスを向上させることが重要です。
このように リーダーシップ研修 では理論を学び、自分自身がどのようなタイプのリーダーなのか知ることで、現場での具体的な振る舞いをイメージし、それを実際の行動に繋げるように促します。

【管理者】
管理者に対しては、メンバーの指導・育成を見直す機会を提供します。特に管理者は、今までの経験から自分独自のリーダーシップスタイルや古いリーダーシップ手法を絶対視している傾向があります。これは、過去に成功を収めた方法や習慣が深く根付いているためです。しかし、時代や環境が変化する中で、同じ手法が常に有効であるとは限りません。したがって、これまでのリーダーシップスタイルを考え直し、改善する必要があります。研修の中で「日頃の自分自身を振り返って客観的に見てみましょう、いかがですか?」と問いかけることで、新たな視点を得られることがあります。職場でうまくいっていないことについて、チーム全体でディスカッションし、チームメンバーの経験やアドバイスを聞く時間も大切にします。一部のメンバーは、自分が上司や先輩から受けた指導方法と現在の指導方法とのギャップに苦しんでいることがあります。このような場合、考え方を変えるためのサポートが必要です。そこで特に弊社の リーダーシップ研修 で多くの場合にご紹介するのがサーバントリーダーシップの理論です。サーバントリーダーシップは、リーダーがまず他者に奉仕することを優先し、その結果としてチーム全体の成長と成功を促進するリーダーシップスタイルです。従来のトップダウンのリーダーシップとは対照的に、サーバントリーダーシップではリーダーがチームメンバーのニーズを最優先に考え、支援することが重要です。サーバントリーダーシップについて学ぶことで、多くの人が「サーバントリーダーシップでも良いんだ」と気づき、すっきりすることが多いです。
さらに管理者の立場になると、リーダーシップの理論だけでなく、具体的なマネジメントスキルも必要です。効果的なリーダーシップは、強固なマネジメント基盤の上に成り立つものであり、両者は密接に関連しています。そのため、 リーダーシップ研修 には、マネジメントの内容も含まれることがよくあります。リーダーシップは未来に向けたビジョンと変革を推進する役割を担い、中長期的な視点を持つ一方で、マネジメントは組織の安定と効率的な運営を確保する役割を果たし、短期的な視点と長期的な視点両方を持ち合わせる必要があります。このように、リーダーシップとマネジメントは補完的な関係にあり、組織の成功には両者のバランスが重要です。

また、全体を通じて、弊社が重要視するのは、理論だけでも不十分、経験だけでも不十分という観点です。
経営学者・理論家が様々な理論を提唱しています。それを知ることはとても重要です。しかし、現場では理論通りにいかないことがほとんどです。さらに、実業家が実際にリーダーシップを発揮した実際の行動や、組織を目標達成に導くための言動を学ぶことも大切です。これらは学ばなければ身につきません。今はオンライン動画サイトなどで手軽に知ることができます。歴史上の人物やアニメ、ドラマの世界でも同様です。ただし、それはその組織だからできたことなので、自分自身の経験も加味する必要があります。自分がリーダーを務めた経験がない場合でも、知らないうちに中心となって行動したり、リーダーをフォローしながらの経験があると思います。
一方で、自分の経験、実業家の持論だけではなく学者の理論を学ぶ必要もあります。これらを知り、考えることでリーダーシップに対するアンテナが張られるようになります。

これら、①学者の理論、②実業家の持論、③自分の経験を組み合わせて自分のリーダーシップ像を作ることが重要です。常に自分も動いて考えることで、自分なりのリーダーシップの持論が形成されていきます。自分なりのリーダーシップの持論を持つことで、自分の強みや価値観を明確に理解し、自信を持ってリーダーシップを発揮することができます。さらに意思決定や行動に一貫性が生まれ、メンバーからの信頼が高まり、リーダーとしての影響力が増すという効果もあります。管理者向け研修の中では自己の持論を考え、発表をする時間も設ける場合もあります。

研修を受講すると自分事として捉えることができ、理解が進みます。本を読んだだけではリーダーシップは発揮できません。そこには様々な理由があります。例えばリーダーシップのスキルは、他者からのフィードバックを受け、自己改善を繰り返すことで向上します。他にはリーダーシップには、コミュニケーション能力などの対人スキルが重要です。これらのスキルは本を読むだけでは習得は難しいため、研修で同じ立場の人の考えや経験を知ったり、お互いにフィードバックする時間も設けたり、コミュニケーションスキルのトレーニングを実施したり、実際に人と接し磨く機会を設けることで、対人スキルを磨くことができます。

新人・若手、中堅、管理者によって身につけて欲しいスキルは少しずつ異なります。様々なリーダーシップ理論を全階層に知っていただくことによって、引き出しの中身が増え、いつか立場が変わった時に研修で聞いた理論を思い出して実践できるようになります。日常的な改善への取り組みを含めて、より多くのメンバーがリーダーシップを発揮する機会を持つことが重要です。
また、模範となる人物がいれば、そのリーダーシップに直接触れることがで他のメンバーに良い影響を与えます。リーダーシップ理論や実業家の持論を学び、経験と学びを通して得られたものを言語化し、自分なりの持論を構築する。それを互いに伝え合い、実践と内省を繰り返すことで、より高いレベルに引き上げていくことが可能となります。 リーダーシップを育て、根づかせるためには、それにふさわしい環境が必要です。
このような観点から、組織・業務運営や人材配置・育成の現状を点検し、その在り方を検討することが重要です。その中の一つとして弊社の研修をご提案いたします。

ヒューマンエナジーの「カスタマイズ研修」では、お客様が抱えている課題をお聞きし、目的や組織や人物像を理解して解決案を提示し、個別に研修を組み立てます。カスタマイズ研修には4つの特徴があります。「ビジョン反映型」「社会の変化に対応」「ワークショップ中心」「ゴールまで支援」の4つです。課題をヒアリングする中でリーダーシップの内容に紐づく場合は リーダーシップ研修 を提案します。研修内容はお客様によって異なります。年代別に実施する内容を一律に変えるのではなく、お客様に合わせて内容を変えます。企業個別の課題をお聞きし、効果的な研修をご提案させていただきます。お気軽にお問い合わせください。

お客さまの目指す組織・求める人材像を把握した上で、経営ビジョンに沿った研修を実施します。

お客さまのお悩みを伺いながら、VUCA時代に激化する市場競争に対応できる人材と組織を開発します。

受講生同士のコミュニケーションを大切にしながら、互いの考えや気づきを共有することで相互理解を促します。

研修後も伴走し、目指す組織・求める人材像に向き合い続けます。


お客様の課題やご要望に応じて年単位・半年単位での組織変革・人材改革も支援いたします。
企業研修のことならヒューマンエナジーにお気軽にお問い合わせください。

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企業研修 研修講師 ヒューマンエナジー堀里恵

株式会社ヒューマンエナジー
人材育成トレーナー、キャリアコンサルタント
堀 里恵(ほり りえ)


【資格】国家資格キャリアコンサルタント、両立支援コーディネーター基礎研修修了

1,000人以上の学生指導経験。就職活動対策講座を通して自信を持って活躍できるキャリアパスを醸成します。エンゲージメント向上研修では目指す組織・求める人材像をヒアリング。お客様と共にプランを作成します。

【コラム】人材育成のカギ: スキルマップ の作り方と効果的な研修の活用法|ビジネスを成功に導く人材育成

スキルマップ の作り方と効果的な研修の活用法

スキルマップ

従業員をどのように正しい道筋に沿って成長させたらよいか…そのように考えた時に、教育の地図があったら目的地に早く的確にたどり着けると思いませんか?その地図を スキルマップ といいます。 スキルマップ とは個人やチームのスキルを視覚的に整理し、各メンバーの能力や知識のレベルが把握できるツールです。
具体的には、以下の表になります。 スキルマップ は、縦軸にスキルの種類、横軸にスキルレベルを配置し、各セルに従業員のスキルレベルをマークする形が一般的です。

 能力ユニット能力細目従業員①従業員②従業員③従業員④
PCの基本操作基本的なPC用語2334
ネットワークセキュリティの基本理解3333
ワープロソフトを使った文書の作成法3323
表計算ソフトの使用法3323
プレゼンテーションソフトなど基本ソフトの活用法2324
情報検索の知識3333

スキルマップ の導入により各従業員が目標を設定でき、成長すべき領域が明確になります。従業員はスキルレベルを視覚的に確認できるため、どのスキルが強みで、どのスキルが不足しているかが一目でわかります。さらに会社の戦略と、個人や組織のスキル戦略を紐づけるためにも、どのようなスキルを身につけるべきかを会社主導でマップを描くことも重要になります。

さらにモチベーション維持や離職防止にもなり、個人の成長が組織の成長、企業の成長に繋がります。実は、Z世代は成長意欲が高い側面があります。例えば、インターネットやデジタル技術を使いこなし、オンライン学習や自己学習の機会を積極的に利用しています。また、キャリア形成に対して高い関心を持ち、学生時代からインターンシップやボランティア活動などを通じて実践的な経験を積んでいる人もいます。
従業員が自身の成長を楽しみながら働ける職場を作る、その方法として スキルマップ を作成してみてはいかがでしょうか。

スキルマップ の目的を明確にしましょう。何のために スキルマップ を作成するのか、例えば、以下のような目的が考えられます。

従業員の現状スキルと目標スキルの差を把握: 現在のスキルレベルと、業務に必要なスキルレベルを比較し、ギャップを特定します。
従業員のキャリアパスを明確にし、成長を支援: スキルマップ を使って従業員のキャリア開発を支援し、成長機会を提供します。
効果的なトレーニングプログラムの計画と実施: スキルマップ を使用して、従業員のスキルギャップを基にトレーニングニーズを特定し、適切なトレーニングを提供します。
求めるスキルセットを明確にし、適切な人材を採用: スキルマップ を使用して、必要なスキルセットを具体的に示し、採用活動を効果的に進めます。

スキルマップ の作成における目的を明確にすることで、その後の活動がスムーズに進み、組織全体のスキル向上や人材育成に役立てることができます。具体的な目的を設定し、それに基づいて スキルマップ の運用を進めることが成功への近道です。

スキルマップ

会社や部門ごとに必要なスキルのリストを作成します。今回はカッツモデルをご紹介します。カッツモデルはマネジメントに必要なスキルを3つのカテゴリに分類するフレームワークで、アメリカの組織心理学者ロバート・カッツ(Robert L. Katz)によって1955年に提唱されました。

このモデルは、マネージャーが効果的に職務を遂行するために必要なスキルセットを明確にし、これらのスキルがマネジメントの異なるレベルでどのように重要になるかを示しています。

テクニカルスキルとは特定の専門分野で必要な知識や能力、技術、実務的なスキルのことです。テクニカルスキルは業界や職種によって異なります(例:プログラミング、データ分析、語学スキルなど)

ヒューマンスキルとは主に人間関係やコミュニケーション能力、協調性など職場で良好な人間関係を築き、効果的・効率的に働くために必要なスキルです。(例:コミュニケーション能力、チームワーク、リーダーシップなど)

コンセプチュアルスキルとは抽象的な概念やアイデアを理解し、統合し、複雑な問題を解決する能力のことです。このスキルは高いレベルの思考力や洞察力を要し、特に企業の戦略的な意思決定やリーダーシップにおいて非常に重要な役割を担っています。(例:論理的思考、プロジェクト管理、リーダーシップなど)

 スキルのリストアップする際、ポジションによって適した評価項目を定めなければいけません。カッツモデルはそれぞれの階層において求められるスキルが異なることが説明されており、各階層に求める評価項目を設定する際に活用することができます。例えば、ミドルマネジメント・管理者層にあたる営業職に対する評価項目を決める際には「深い製品知識、効果的な販売技術、データ分析力、そして市場理解。これらのスキルに加えて、対人関係スキルや問題解決能力、時間管理能力も重視した評価項目を設定しよう」というような判断ができるのです。

各スキルについて評価基準を設定します。評価基準は数値やレベルで表すことが一般的です。例えば、以下のようなレベル分けが考えられます。
1.基礎レベル: 日常的な業務で基本的なスキルを使用できる。
2.中級レベル: 独立して業務を遂行でき、スキルを応用する能力がある。
3.上級レベル: 複雑な業務を効率的にこなし、他の従業員を指導できる。
4.エキスパート: 専門的な知識を持ち、組織内外で認められるリーダー的存在。

こちらを元に、自社の特定のニーズや環境に合わせてカスタマイズすることが重要です。以下の要素を考慮して、評価基準を調整します。
・業界特有のスキル: 特定の業界や職種に特有のスキルについて、より詳細な評価基準を設ける。
・会社の文化と価値観: 自社の文化や価値観に合ったスキルや行動特性を評価基準に組み込む。
・具体的な業務要件: 各職務に求められる具体的な業務要件や期待される成果に基づいて評価基準を設定する。

ステップ3のスキルの評価基準設定は、一般的なフレームワークをベースにしつつ、自社のニーズや従業員の特性に合わせてカスタマイズすることが重要です。これにより、評価基準がより実用的で効果的になり、従業員のスキル向上と組織の成長を支援することができます。

ステップ1~3まで終わったらステップ4のデータ収集です。こちらはステップ3の評価基準設定で作成したものを使用して従業員のスキルデータを収集します。これには、自己評価、上司や同僚からの評価、実績データなどを使用します。アンケートやインタビューを行うことも効果的です。

データ収集の具体的な手順

1.評価基準の共有
従業員とその評価者(上司や同僚)に評価基準を共有します。評価基準が明確であることが重要です。

2.自己評価
従業員に自己評価を依頼します。各スキルについて、自分がどのレベルにいるかを自己評価してもらいます。

3.上司や同僚からの評価
上司や同僚にも従業員のスキルを評価してもらいます。これにより、客観的な評価が得られます。

4.実績データの収集
実績データ(例:プロジェクトの成果、過去のパフォーマンス評価)を収集します。これにより、評価がより正確になります。

5.アンケートやインタビューの実施
必要に応じて、データ収集の対象者である従業員にアンケートやインタビューを実施して、スキルレベルについての現場レベルの情報を収集することも有効です。

収集したデータをもとに、スキルマップを作成します。 スキルマップ はスプレッドシートや専用のソフトウェアを使用して作成することができます。各従業員のスキルレベルを視覚的に表示するため、カラーコードやグラフを利用するとわかりやすくなります。

実際に スキルマップ を導入している企業の代表的な企業としてはトヨタ自動車が挙げられます。
トヨタ自動車の生産体制は、トヨタ生産方式とも呼ばれ多くの製造業のお手本となっています。その生産方式を支えているのが”多能工”の存在です。多能工とは、製造ラインの作業員が複数の作業スキルを持ち、様々な作業領域で働くことができるというものです。トヨタ自動車の多能工では、作業員がどのような作業領域(例: 組み立て、検査、修理など)のスキルを持っているのかをマッピングし、それぞれのスキルをレベルごとに表示します。これにより、どの従業員がどのレベルまでスキルを習得しているのかを一目でわかるようにしておきます。そして、実際に生産ラインの変動や突発的な事象が発生した場合、 スキルマップ をもとに迅速に人員を再配置します。このように、 スキルマップ を活用することによって、必要な時に必要な人材を必要なだけ供給していける効率的な配置を行うことが可能となります。

スキルマップ の作成で参考になるのが厚生労働省が無料で提供している「職業能力評価シート」です。こちらのテンプレートを自社の業界・職種に合ったフォーマットへカスタマイズして活用すると良いでしょう。厚生労働省のサイトでは、 スキルマップ という名称ではなく、「職業能力評価シート」と表記されています。
当社でも スキルマップ 作成の支援が可能です。お悩みの際は、ぜひご相談ください。
(参考)厚生労働省 キャリアマップ、職業能力評価シート及び導入・活用マニュアル

作成した スキルマップ を分析し、スキルギャップを特定します。特定されたギャップに対して、トレーニングプログラムや採用計画を立てます。また、キャリア開発の一環として、個々の従業員にフィードバックを提供し、成長を促すことが重要です。

スキルマップ は定期的に更新する必要があります。従業員のスキルが向上したり、新しいスキルが必要になったりするため、定期的な見直しと更新を行います。

スキルマップ を作成するとき、各ステップを効果的に進めるためには、適切な役割分担が重要です。以下に、各ステップを担うべき社内の担当者を具体的に示します。人事だけで作成を進めるのではなく、現場の管理者や現職者なども巻き込みながら行うことが重要です。また、設計のノウハウを有した外部の専門家に力を借りるというのも有効な手段となります。

  ステップ経営陣人事部門人事部門のリーダー各部門のマネージャー人事部門の専門家トレーニング担当者IT部門
1 目的の明確化     
2 スキルのリストアップ    
3 評価基準設定   
4 データ収集    
5 作成 〇    
6 分析と活用 〇  
7 更新  

スキルマップ は、従業員のスキルと能力を視覚的に示すツールであり、組織のトレーニングや開発プログラムを効果的に計画するために役立ちます。 スキルマップ の作成と活用は、組織全体のスキルレベルを把握し、効率的に成長を促進するための重要なステップです。従業員が、自身の成長を楽しみながら働ける組織を目指していきましょう。

ヒューマンエナジーの「カスタマイズ研修」では、お客様が抱えている課題をお聞きし、目的や組織や人物像を理解して解決案を提示し、個別に研修を組み立てます。カスタマイズ研修には4つの特徴があります。「ビジョン反映型」「社会の変化に対応」「ワークショップ中心」「ゴールまで支援」の4つです。今回の内容との関連でいえば、スキルマップ作成ステップ3、6と7の役割を担うトレーニングの支援を当社が実施いたします。ステップ3のスキルの評価基準設定では評価基準が研修プログラムに適用されるよう調整します。そしてステップ6分析と活用で必要なスキルに対する研修計画を支援します。研修実施およびフォローアップについては、適切な講師を派遣することが可能です。さらにステップ7の更新の時は スキルマップ の結果に基づいて、研修ニーズを特定したり、必要なスキルを育成するための研修プログラムを開発し、提供します。企業個別の課題をお聞きし、効果的な研修をご提案させていただきます。お気軽にお問合せください。

お客さまの目指す組織・求める人材像を把握した上で、経営ビジョンに沿った研修を実施します。

お客さまのお悩みを伺いながら、VUCA時代に激化する市場競争に対応できる人材と組織を開発します。

受講生同士のコミュニケーションを大切にしながら、互いの考えや気づきを共有することで相互理解を促します。

研修後も伴走し、目指す組織・求める人材像に向き合い続けます。


お客様の課題やご要望に応じて年単位・半年単位での組織変革・人材改革も支援いたします。
企業研修のことならヒューマンエナジーにお気軽にお問い合わせください。

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企業研修 研修講師 ヒューマンエナジー堀里恵

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